長期優良住宅は、長く安心・快適に暮らせる家。平成21年にスタートした「長期優良住宅認定制度」の基準をクリアし、認定を受けている家が「長期優良住宅」と呼ばれています。新築一戸建ての場合、下記にある項目が主な認定基準です。

当社ではすべての基準をクリアしており、長期優良住宅を建設することが可能です。ぜひご相談ください。

①躯体構造の等の劣化対策

住宅の構造躯体を3世代にわたって使用できる構造

認定条件→劣化対策等級3　リードでは最高等級3に対応

②耐震性

大地震が発生しても少しの改修で、

継続利用ができるよう損傷レベルの低減を図る

認定条件→耐震等級2以上　リードでは耐震等級2以上に対応

③維持保全・更新の容易性

定期的なメンテナンスが容易に行える

認定条件→維持管理対策等級3　リードでは最高等級3に対応

④省エネルギー性

次世代省エネルギー基準に適合に必要な断熱性能などの

省エネルギー性能を確保している

認定条件→省エネルギー対策等級4　リードでは最高等級4に対応

⑤維持保全計画

建築時から将来を見据えて定期的な点検・補修当に関する計画が算定されている

⑥住居面積

床面積75㎡以上の快適な広さで良好な居住水準を確保

⑦居住環境

良好な景観の形成と地域における居住空間の維持及び向上に配慮された住宅

⑧バリアフリー性

将来のバリアフリー改修に対応可能な住宅

⑨可変性

居住者のライフスタイルの変化に応じて間取りの変更が可能

詳しくはコチラ→JIO株式会社日本住宅保証検査機関へ

税制にはどんなメリットがあるの？

＊5つの税優遇＊

①住宅ローン減税

②固定資産税

③不動産取得税

④登録免許税

⑤投資型減税

住宅ローン控除の控除額が10年間で最大500万円になります。

住宅ローンを借りて家を建てたり買ったりした場合に、年末ローン残高の1％が10年間、所得税と住民税から控除される住宅ローン控除（住宅ローン減税）。10年間（※）の最大控除額は一般住宅だと400万円ですが、長期優良住宅は500万円になります。

固定資産税も1/2となる軽減期間が5年に延長され（一般住宅の場合は3年）、所得税も控除対象限度額が5,000万円にUP。10年間の最大控除額が500万円（一般住宅の場合は200万です。）になります。

＊その他の優遇について＊

・フラット35

・贈与税非課税枠

・地震保険軽減

・省エネポイント

その他、フラット35金利が10年間は0.25%の金利引き下げの対象となったり、所有権の移転登記・保存登記の登録免許税が軽減されます。耐震性の高い長期優良住宅は、一般住宅に比べ地震保険料が引き下げの対象となったり、長期優良住宅はお得がたくさんです。